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寺田 宏明; 永井 晴康
Isotope News, (775), p.44 - 48, 2021/06
国内の原子力緊急時に迅速に放射性物質の大気拡散予測情報を提供するための緊急時対応システムとして、旧日本原子力研究所(現在の日本原子力研究開発機構、以降「原子力機構」)は、緊急時環境線量情報予測システム(System for Prediction of Environmental Emergency Dose Information: SPEEDI)を開発し、「緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム」として文部科学省により運用された。その後、原子力機構では、計算範囲の拡大と高度な気象及び拡散計算モデルの使用により予測性能を向上した世界版SPEEDI (WSPEEDI: Worldwide version of SPEEDI)を開発し、様々な応用研究を行ってきた。筆者らは、2011年3月11日に発生した東日本大震災に起因する東京電力福島第一原子力発電所事故に対して、このWSPEEDIの活用により様々な対応を実施してきた。この経験に基づき、様々な気象条件や任意の放出条件に対する大気拡散計算結果を即座に取得でき、様々な応用が可能な大気拡散データベースシステムWSPEEDI-DBを開発した。本稿では、WSPEEDI-DBの開発の経緯と本システムの概要について述べる。
not registered
PNC TJ1615 98-002, 5 Pages, 1998/03
東濃地科学センター(旧中部事業所)においては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を、調査坑道の開坑前の昭和46年度以来、継続して実施している。この調査においては、東濃地科学センターが測定したデータと比較するため、調査坑々内外のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うとともに、調査坑周辺の大気中の粉塵、河川水、飲料水、土壌、生物等の試料を採取しウラン、ラジウム等の含有量の分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。
赤津 康夫; 清水 武彦; 今泉 謙二; 片桐 裕実; 叶野 豊
PNC TN8420 96-017, 50 Pages, 1996/08
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設からの大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔が設置され、昭和52年のホット試験以降の大気拡散計算に用いられている。本報告書は、1977年(昭和52年)から1995年(平成7年)までの約18年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめるとともに、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察したものである。その結果、各年の気象統計と再処理施設からの放出量を基にした計算結果での最大濃度地点は、安全審査等で評価している最大濃度地点と同様の地点に多く出現することが確認された。しかし、20年間の観測結果を用いた今回の調査結果では、大気安定度の出現頻度等の違いにより、西南西方向に最大濃度地点が出現するパターンが数回あった。また、これまで暦年で報告していた一般公衆の線量当量評価が、1995年(平成7年)から年度報告となったため、大気拡散計算に用いる気象統計結果、相対濃度について年度別に整理し、付録として収録した。
永井 晴康; 山澤 弘実
Journal of Nuclear Science and Technology, 32(7), p.671 - 682, 1995/07
被引用回数：4 パーセンタイル：43.23(Nuclear Science & Technology)大気拡散モデルPHYSICの中のメソスケール大気力学モデルを改良し、海岸複雑地形上での性能試験を行った。時間変化する総観規模気象条件をモデル内に導入するために、初期条件及び境界条件を改良した。さらに、積雪地域でモデル計算を行うために地表面温度計算にも改良を加えた。これらの改良により、モデルは1992年の冬と夏に行った気象観測から選んだ4ケースを良く再現するようになった。強い西風時と海陸風発生時の風速場及びその時間変化を再現できた。また、入力データの時間的空間的な密度に依存するモデルの再現性の限界があることがわかった。
大久保 博生*
PNC TJ1222 95-001, 48 Pages, 1995/02
本年度は、まず、前年度に一例として作成した火成活動に関するインフルエンス・ダイヤグラムに関するパラメータ、方程式、計算モデルなどのリスト・アップ・検討を行った。次に、複数のFEPからシナリオを自動的に生成するためのシナリオ作成支援システムの試作を行い、パラメータ連鎖を作成するためのシステム概念に関する検討を行った。最後に、各FEPの基本モデル解析フレームでの取り扱い方法の検討を行った。
河村 和夫*; 中島 達也*; 友利 方彦*
PNC TJ7361 93-004, 91 Pages, 1993/03
わが国における地質環境の長期安定性を把握するためには、様々な天然事象の影響を評価する必要がある。中でも、特に考慮すべき重要な事象として侵食が挙げられる。本調査は、日本列島の地盤の侵食速度およびその影響因子との関連性を把握することを目的とし、地盤の侵食に関する各種データの収集を実施した。まず、全国の最上流部に位置した50貯水池の堆砂量を把握することより侵食量を推定した。また、侵食に影響を与えると考えられる因子(地形量・地質・雨量・植生・気候区)を収集し、特性を把握した。その結果、地形量・地質・気候区因子が地盤侵食に寄与している結果を得た。一方、既往のダム堆砂量予測式を収集し、どのような因子で構成された式であるか把握した。それぞれの結果を踏まえて、石外式、建設省式、高橋・江頭・中川式が本調査結果と整合性のある構成式であることが判明した。収集したダム堆砂量資料より、日本列島の侵食量・侵食速度の特性を把握し、更に地域性を把握した。以上の調査研究に基づき、侵食に及ぼす影響因子を考慮した日本列島における侵食速度の推定式について考察を行った。
大関 清; 石田 順一郎; 倉林 美積; 武石 稔
PNC TN9450 91-006, 30 Pages, 1981/08
大洗工学センターにおいては,「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(以下,気象指針)(原子力安全委員会)に基づき,気象観測を長年に渡り実施してきたが,(1)観測データが蓄積されてきたこと(2)気象観測測定器の変更を1988年10月に行ったことから,「常陽」使用前検査合格時の1980年から測器変更の1988年までの観測データ及び周辺公衆の線量当量評価結果を対象に,統計解析を実施した。解析により,下記の結果が得られた。(1)1980年
1988年の気象観測データを用いて計算した相対濃度の平均値に対する各年の相対濃度の偏差は最大でも16%であり,気象指針に例示されている30%を十分下回っており:異常年に該当する年はないと判断できる。(2)実験炉「常陽」の線量当量評価に用いられる80m高の風向・風速データの特徴的な事象は以下の通りである。1・ 最多風向方位は北東からの風で,平均出現頻度は18%である。2・北東の風について,最多出現の風速階級は,「5.05.9m/s」で,その割合は約10%である。3・北東の風について,最多出現の大気安定度はD型(中立)で,その割合は約65%である。(3)単位放射能を放出したとして計算した周辺監視区域外の'年間平均空気中濃度の最大値'の平均値は4.7
10ー21(Bq/cm3)であり,'実効線量当量の最大値'の平均値は,6.910ー1(nSv/y)である。
北原 義久*; 成田 脩; 浅野 智宏; 龍口 清*
PNC TN841 81-01, 97 Pages, 1981/01
平常時に動燃東海再処理工場から大気中に放出される放射性物質の年間平均濃度ならびに年間線量は方位内均等化と年平均気象を用いる方法で評価される。放出モードを考慮した正規型プルームの重ね合せ大気拡散計算コードSPIDERは,任意の平均化時間の気象データと数種類の均等化方位区分に対する年間線量と年間平均濃度の評価が可能である。この算出方法を計算プログラムに作成し,使用方法を示した。
